自然死で亡くなった物件のお祓い方法とは?費用などもご紹介します!

物件のお祓い方法

賃貸物件などでは、事件や事故で「事故物件」となってしまうものがありますよね。

最近では、高齢者の孤独死なども問題になっており、昔ほど事故物件も珍しいものではなくなってきました。

しかし、自然死で亡くなった物件を購入したり、賃貸で入居した際にはお祓いをしたいと思う人も多いでしょう。

そこで今回は、自然死で亡くなった物件のお祓い方法とは?というテーマで、費用なども併せて解説していきたいと思います。

事故物件のお祓いを検討している人は、ぜひ参考にしてみてくださいね。

目次

自然死で亡くなった物件のお祓いは必要?

それではまず、そもそも自然死で亡くなった物件のお祓いは必要なのか?という点から解説していきましょう。

結論から言うと、その人の価値観によるものが大きいと言えます。

もともとお祓いとは、神道の宗教行為と言われており、罪や穢れや災難などの不浄を心身から取り除くためのものです。

不動産関連で言えば、家を新築する際に行う「地鎮祭」もお祓いの1つです。

このような事を踏まえると、自然死で亡くなった物件には、それなりの不浄があるとも言えるので、お祓いは絶対的に必要とは言い切れませんが、お祓いをしておくと安心でしょう。

お祓いの依頼主は不動産会社が多い?

では次に、自然死で亡くなった物件のお祓いの依頼主としては、不動産会社が多いという点について解説していきたいと思います。

先ほども解説した通り、事故物件だからと言って、必ずしもお祓いが必要なわけではありません。

しかし、実際のその物件を取り扱っている不動産会社からすれば、事故物件を賃貸や売却をする際には告知義務が発生するという事もあり、事前にお祓いを行い「お祓い済み」という表示を出せる事で、不動産取引をスムーズに進めたいと思っている所が多いのです。

また、不動産会社の他には、その物件を所有している大家さんが、お祓いの依頼がする事も多いです。

大家さんにとっては、購入希望者や入居希望者が減れば、それだけ収入にダイレクトに響いてくるわけなので、お祓いを依頼するケースも多いのです。

自然死で亡くなった物件のお祓いの方法

では次に、自然死で亡くなった物件のお祓いの方法について解説していきましょう。

お祓いは、「霊を祓う」「霊を供養する」事が目的です。

事故物件には、亡くなった人の残留思念などのマイナスな感情が残っている事が多く、そのような感情が消えるように供養する事が重要です。

そのため、亡くなった人の霊を供養するという意味では、本質を理解したお寺に依頼するのが一般的です。

その際、実際にお坊さんに事故物件に来てもらい、お祓いをしてもらう事になるので事故物件の近くにあるお寺にお祓いについての相談をすれば対応してもらえます。

お祓いに必要なもの

では次に、お祓いに必要なものについて解説していきましょう。

事故物件のお祓いでは、いくつか用意しておくものがあります。

・お米

・野菜

・果物

・お酒

・塩

上記は、用意しておく基本的なものとなっていますが、地域によって異なる事もあるので、お寺に依頼した時に確認しておくようにしましょう。

お祓いの費用

では次に、実際にお祓いで必要になる費用についてです。

実は、お祓いの代金はお寺によっては、「お気持ちで結構です」と言われる事も多いと言われています。

しかし、「お気持ち」がどの程度の金額なのか、迷ってしまう人も多いでしょう。

そのため、おおよその金額の目安として、自然死の場合は3万円前後で考えておくと良いでしょう。

お祓いの費用は、亡くなった人の死因や建物の規模によっても異なります。

例えば、賃貸の1室のみの場合は3万円程度ですが、戸建ての住宅となると8万円前後になります。

お祓いは宗教や宗派は関係ない

さてここまでで、自然死で亡くなった物件のお祓いについて解説してきましたが、宗教や宗派はどうなのか?と考えてしまう人も多いと思います。

結論から言うと、お祓いは宗教や宗派は関係ありません。

お祓いは、その場所に残されている念を祓い供養する事が目的ですので、気にしすぎなくて良いでしょう。

まとめ

さて今回は、自然死で亡くなった物件のお祓い方法とは?というテーマで、費用などの併せて解説してみました。

自然死で亡くなった物件は、不動産取引において事故物件扱いとなり、告知義務が発生してしまいます。

そのため、不動産会社によっては事前にお祓いをして、取引がスムーズに進むようにしておく事も多いのです。

もちろん、個人的にお祓いをする事も可能なので、その際は今回ご紹介した費用も参考にしてみてくださいね。

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この記事を書いた人

マチ不動産株式会社代表。神戸市東灘区出身。中堅マンションディベロッパーで新築マンションの販売・収益不動産の取引、仲介不動産の所長を経験後、2007年8月に独立開業して現職に至る

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